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リファーラル採用のメリット5つ｜ポイントや注意点もあわせて紹介

その他更新日：2023.02.24

エンジニア採用

リファーラルとは？

リファーラル（Referral）とは、推薦や紹介、委託という意味がある言葉です。リファーラル採用（リファラル採用）とは従業員が持つネットワークを利用して人材を採用する採用手法のことです。

従業員からの紹介で人材を採用する点は縁故採用と似ていますが、縁故採用は紹介者と関係性を重視して採用するのに対しリファーラル採用はスキルを重視して自社で実力が発揮できそうな人物を採用するという違いがあります。

リファーラル採用のメリット5つ

リファーラル採用はアメリカではよく利用される採用手法であり、国内でも導入を検討したりすでに導入したりしている企業もあります。

リファーラル採用を導入しようか迷っている企業はリファーラル採用を導入することでどのようなメリットが期待でき、どのような変化をもたらしてくれるか知りたいでしょう。

ここからは、リファーラル採用を導入することで得られるメリットを5つ紹介していきます。

1：人材採用の失敗を防げる

リファーラル採用のメリットの1つ目は、人材採用の失敗を防げることです。

リファーラル採用では企業が提示した人物像やスキルに合致する人物であるかどうかを紹介者が見極めてから声をかけます。選考を開始する前にある程度マッチングがはかれるので、採用してみたら能力が足りないというようなミスマッチを減らすことが可能です。

人材採用で度々起きるミスマッチのような失敗を防げるということはメリットでしょう。

2：転職活動をしていない層にアプローチができる

リファーラル採用のメリットの2つ目は、転職活動をしていない層にアプローチができることです。

転職サイトや人材紹介会社を利用する方法ではすでに転職活動している人にしかアプローチできませんが、リファーラル採用は転職活動を始める前の人やそもそも転職を考えていない人にもアプローチできるでしょう。

転職市場に出てこない層にアプローチし優秀な人材を獲得できるチャンスをつかめるのはリファーラル採用ならではの良さです

3：自社が求める人材と接点を持てる

リファーラル採用のメリットの3つ目は、自社が求める人材と接点を持てることです。

転職サイトなどから応募してくる人は書類選考や面接をしないと自社が求める人材の条件に合致しているかどうかを判断できないでしょう。

リファーラル採用では求める人材かどうかをまず会社を良く知る従業員が判断し紹介します。求める人材の条件に合致する見込みがある人だけと直接、接点を持つことができるので効率的な採用が可能です。

4：離職率の低下につながる

リファーラル採用のメリットの4つ目は、離職率の低下につながることです。

リファーラル採用では候補者が紹介者を通して入社前に社内の雰囲気や仕事の内容などの情報を知ることができるので入社後ギャップを感じにくかったり、社内に知り合いがいることでサポートを受けやすかったりして早くなじめるでしょう。

このようなことから離職率の低下が期待でき、長く活躍することができる人材である可能性もあります。

5：コストを削減できる

リファーラル採用のメリットの5つ目は、コストを削減できることです。

採用には費用がかかります。求人広告費や人材紹介会社の利用料、説明会を開くための費用、選考にかかる人件費や会場費など代表的なものです。

リファーラル採用であれば求人広告費や利用料、面接など選考にかかるコストの削減ができます。

リファーラル採用を行う時のポイント5つ

つづいて、リファーラル採用を行う時のポイントを5つ紹介していきます。

リファーラル採用を新たな採用方法として企業で取り入れる場合、事前準備をせずに始めてしまうと従業員の間に戸惑いが生まれ、うまく運用できない可能性が高いです。

ここで紹介する5つのポイントを押さえ、リファーラル採用について理解してもらい人材を紹介してもらえるようにしましょう。

1：事前にルールを定めておく

リファーラル採用を行う時のポイントの1つ目は、事前にルールを定めておくことです。

募集要項や採用基準、それらを伝える手段や相談窓口の設置などリファーラル採用を始める前にはルールづくりをまず行います。

リファーラル採用を行う企業では紹介実績に応じた報酬制度を取り入れているところもあるので、報奨制度の有無なども決めておきましょう。報奨制度を導入するのであれば公平性を保てるようにしなければなりません。

2：SNSなどを利用した採用活動も行う

リファーラル採用を行う時のポイントの2つ目は、SNSなどを利用した採用活動も行うことです。

リファーラル採用は実際に働く従業員が紹介者となることで企業情報を得られるという良さがありますが、関係性によってはで詳しく話を聞きづらかったり、その情報だけでは判断しづらかったりするでしょう。

したがって、SNSなどを利用して最新の企業情報を発信し、企業への理解度を高めてもらう活動を行うことも重要です。

3：従業員が人材を紹介しやすい環境をつくる

リファーラル採用を行う時のポイントの3つ目は、従業員が人材を紹介しやすい環境をつくることです。

リファーラル採用では従業員に人材を紹介してもらえないと採用できません。従業員が人材を紹介しやすい環境にするためには、紹介手続きの簡素化や最新の求人情報を簡単に見ることができるシステムなどが必要です。

また、従業員が働きやすい会社だと感じることも紹介につながりますので、働きやすい環境をつくる必要があるでしょう。

4：社内にリファーラル採用を浸透させる

リファーラル採用を行う時のポイントの4つ目は、社内にリファーラル採用を浸透させることです。

リファーラル採用に関する知識や関心がなかったり、そもそもリファーラル採用に良いイメージを持っていなかったりすると紹介をためらう従業員もいるでしょう。

リファーラル採用をすることで自社の成長や今後の戦略にどう役立つのかということを積極的に発信し理解や納得をしてもらうことで、社内に文化として根付かせられるようにしましょう。

5：適切な人材・採用基準などの情報を共有する

リファーラル採用を行う時のポイントの5つ目は、適切な人材・採用基準などの情報を共有することです。

明確な情報を共有せず知人を紹介してくださいというスタイルでは、適切な人材が集まらずミスマッチが起こります。不採用が続いてしまえば知人を紹介したいという従業員がいなくなってしまうでしょう。

採用基準などの細かな情報を公開し共有することで、適切な人材を紹介しやすいようにすることが大切です。

リファーラル採用の注意点3つ

最後に、リファーラル採用を行う上での注意点を紹介していきます。

リファーラル採用では、紹介者と被紹介者との人間関係、思考の硬直化などの偏りが出てしまう、大量採用したい場合には適さないという3つの注意点があります。

1：紹介者と被紹介者との人間関係について

不採用の場合、紹介者と被紹介者との人間関係が悪化する可能性がありますので不採用の伝え方に注意しなければなりません。また、それだけでなく採用の場合でも紹介者と被紹介者の関係には注意しなければなりません。

入社してから紹介者と被紹介者の関係が悪化してどちらかが退職してしまうことも考えられます。もし関係が良好だとしてもどちらかの退職で、もう一方も退職してしまうということもある為、配慮が必要でしょう。

2：思考の硬直化など偏りが出てしまう場合がある

職場に早くなじみ、力を発揮してもらえるようにするために自社の従業員と同じような価値観を持つ人を採用するということは良くあることです。

ですが同じ価値観の人ばかり集めることで思考が硬直化し偏りがうまれ、社会に大きな変化が起きても対応できない可能性があります。

偏りが出てしまわないようにするためには、自社の従業員の傾向を把握しする必要があります。また、今後か会社が成長していくために必要な人材像を固めるようにしましょう。

3：大量採用などのニーズに対応しきれない

リファーラル採用は長期間かけて継続的に働きかけを行うことで結果を出すことができる採用方法です。

大量の人材を採用したい場合や急な欠員を補いたい場合にはリファーラル採用は向かないため、そのような場合は転職サイトや人材紹介会社を利用するようにしましょう。

リファーラルの仕組みを理解しよう

ここまで、リファーラル採用のメリットやポイント、注意点を紹介してきました。

リファーラル採用は新たな採用手法として今後取り入れたいと考える採用担当者は多いでしょう。ただ取り入れるだけでは紹介を得られずに中途半端になってしまいます。

リファーラル採用を成功させるためにはリファーラルの仕組みを理解し、紹介しやすい環境づくりや採用基準など情報を共有する仕組みづくりなど制度設計をしっかり行うようにしましょう。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）