学校現場、学習サービスが続々生成ＡＩ導入　誤情報懸念も人手不足解消や教育の質向上に

生成人工知能（ＡＩ）を教育の現場で活用する動きが加速している。文部科学省や学習サービス大手が、教育の質の向上や、人手不足への対応に役立てようと導入にかじを切る。一方で、教育関係者らは生成ＡＩ技術の進化で誤情報が拡散されるリスクにも直面する。子供たちの考える力を奪うといった問題点にも注意を払う必要があり、活用のあり方を模索している。

学研ホールディングス（ＨＤ）子会社の学研メソッドは小中学生向けのオンライン学習システムに生成ＡＩを搭載している。

「数学のグラフの理解度が１０％も上昇しているんだ。本当にすごいね」

児童・生徒の学習状況に合わせて、やる気を引き出す励ましのメッセージが生成ＡＩによって作成される。昨年７月の導入以降、子供たちの学習時間が伸びる効果が表れているといい、学研メソッド取締役の中村寿志氏は「今後もさまざまなサービス展開を検討している」と積極的だ。

モデル校の授業や問題作成にも活用

文部科学省は昨年７月公表の指針で、生成ＡＩの短所と長所を列挙し、「限定的な利用から始めるのが適切」との考え方を示した。全国で約５０のモデル校を指定、課題や効果を蓄積する。

モデル校のひとつ、宮城県岩沼市立岩沼北中学校では昨年末、１～３年生の計２０８人を対象に、生成ＡＩの利便性や注意点を解説した後、生徒たちがサイトの編集者になった前提で、対話型生成ＡＩ「チャットＧＰＴ」を使って記事を作成する授業を行った。生徒からは「チャットＧＰＴも間違えることを理解して利用したい」などの感想があったという。

伊藤将人教諭は「生成ＡＩを活用する力は変化の激しい情報社会を生き抜くために必要な資質・能力になる。どう活用していくことが生徒にとって有益なのか考えたい」とした。

一方で、教育現場では、生成ＡＩには考える力を奪うリスクや、回答に間違いが含まれていることなどの問題が懸念されている。

今年２月には、東京都内の中学校で理科の課題を出したところ、生成ＡＩが〝誤答〟したため、同じ間違いをする生徒が続出したことが、交流サイト（ＳＮＳ）に投稿され、話題になった。

原因は検索サイトの生成ＡＩがキユーピーのサイトの文章を抜きとって誤解を招く表示をしたためといい、事態を把握した同社は文章を修正。担当者は「専門家の監修を受けてサイトを作ったが、生成ＡＩに一部が抜き出されることは想定していなかった」とあかした。

しかし、少子化によって市場の縮小が避けられない教育業界にとって、ＡＩを活用して教育の質と省力化を両立することは不可欠だ。

オンライン学習サービス「スタディサプリ」を運営するリクルートでは演習問題などの作成に生成ＡＩを活用する。問題作成者の業務時間が最大５割、コストは９割削減できたという。

同社は将来的に学校の教諭向けに生成ＡＩを問題作成に活用できるサービスを提供予定で、担当する同社の池田脩太郎氏は「（児童・生徒の学習に）ＡＩを使う上で注意しなければならないのは、正しい情報を届けることだ」と強調した。

世界各国がガイドラインを策定

教育現場で生成ＡＩをどのように活用するのか。世界各国でガイドラインの策定へ向けた動きが進んでいる。

昨年７月に初等中等教育での暫定的なガイドラインを策定した日本。生徒に対し、「生成ＡＩの性質や限界を気づかせる」や「足りない視点を見つけて議論を深める」などの目的での活用を検討するとしている。

一方、大学や高専での利用については「各大学・高専の教育実態に応じて検討することが重要」として各教育機関の自主性を重視する方針を示している。

米国では２０２３年５月に生成ＡＩに関する政策リポートが公表された。生成ＡＩによって生徒の能力や性質に合わせた教育が可能になるメリットを挙げつつ、「常に教育者を中心とする必要がある」と指摘。ＡＩが教師にとってかわるものではないとの見方を示している。その上で教育に特化したガイドラインの策定を提言している。

英国教育省は２３年３月に生成ＡＩに関する声明を発表。「生成ＡＩを扱うには知識が必要」として、生徒に生成ＡＩを活用するスキルを身に付けさせる重要性に言及した。また、子供が生成ＡＩを通じて不適切なコンテンツにアクセスしたり、作成したりできないように学校側が配慮する必要性も指摘している。